言語聴覚士のメリット
言語聴覚士の仕事は、話す・聞くの訓練だけでなく、摂食・嚥下障がいなどの訓練を行い患者さんの社会復帰に向けて訓練を行う仕事です。
言語聴覚士は、医療機関や介護施設、福祉施設などで大いに役立つ資格になります。言語聴覚士の数は少なく、特有の訓練スキルは重要視されています。有資格者の数が大幅に増加しない限り将来性のある資格です。
介護保険法の改訂により、言語聴覚士が介護・福祉施設や訪問リハビリテーションなどで働くケースが増えてきました。
これは、以前までは医療機関のリハビリテーション科で働くことが多かった言語聴覚士が、介護施設での就職の場が増えてきています。
言語聴覚士とは
言語聴覚士は、「言語聴覚士法」にもとづく国家資格です。言語聴覚士はST（Speech Therapist）と呼ばれることもあります。
言語聴覚士は、同法第２条において『音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者』と位置づけられています。
言語聴覚士の仕事
言語聴覚士として働く現場には、病院やリハビリテーション施設、社会福祉施設、 教育機関等があります。
言語聴覚士は、先天的又は後天的な原因のため、ことばによるコミュニケーションに何らかの問題がある方がたに、医師又は歯科医師の指示のもと、専門的なサービスを提供しています。
具体的な業務としては聴力や音声機能、言語機能の検査及び訓練や助言を行うほか、摂食や嚥下障害の問題にも専門的に対応しています。
言語聴覚士の資格取得方法
言語聴覚士は1.から3.までのいずれかの要件に該当し、言語聴覚士国家試験に合格し、言語聴覚士として登録することにより、言語聴覚士を名乗ることができます。
※詳細な受験資格については、関係リンクをご参照ください。
- 言語聴覚士養成校（4年制大学、3年制短期大学、専門学校）卒業者
- 外国の言語聴覚士に関する学校若しくは養成施設を卒業し、又は外国で言語聴覚士の免許に相当する免許を得た者で、厚生労働大臣が認めたもの
平成28年現在の言語聴覚士登録者数は、15,007人となっています。
言語聴覚士国家試験は年１回実施されており、厚生労働大臣の指定を受けた（公財）医療研修推進財団が試験の実施及び登録の事務を行っ
